生命保険の選び方【保障内容、保障額、保険期間はどう決める？】

生命保険の選び方について解説します。生命保険は保障内容・保証額、保険期間などによって多くの種類があり、自分に合った保険選びが難しいと思っている人も多いと思います。この記事では大きく3つの項目に分けて、自分に合った生命保険の選び方を初心者にもわかりやすく解説します。

生命保険の選び方

ライフステージや目的によって、それぞれに合った生命保険の商品は異なります。たくさんある保険商品の中から自分に合った商品を選ぶには、主に以下の3つのポイントを意識しながら選択していくと必要な保障が選びやすくなります。

※記事の内容によっては医療保険やがん保険なども含めて「生命保険」と表記する場合もありますが、この記事では保険業法上の第一分野にあたる、人の生死にかかわる保険を「生命保険」と呼びます。

【保険業法上の保険の種類】

第一分野	生命保険
第二分野	損害保険
第三分野	医療保険、がん保険など

1. 保険に入る目的を考える

まず把握しなくてはいけないのは、生命保険に入る目的です。生命保険は被保険者が亡くなる、または高度障害になった場合に保険金が出る保険ですが、例えば「誰のためにお金を遺したいのか」「どんなことに使うお金が必要なのか」と言った目的を明確にする必要があります。

独身の人の場合、家族のためにお金を遺す必要が少ない場合が多いので、必要なのは死亡すれば誰でも必要となる葬儀費用や、遺品整理などのための死後整理金などがあります。また葬儀費用は必ずしも保険で用意する必要はなく、預貯金があれば保険は不要となる場合もあります。

既婚者や子どもがいる人の場合、葬儀費用などにプラスして遺された家族が生活していくための生活費・住居費・教育費などが必要になります。誰のため・どんな費用のために加入が必要なのか、まずはしっかり把握しましょう。

2. 必要となる保障（保障額、保障期間）を考える

次に、必要となる保障を考えます。より多い保障があれば安心感は増しますが、保障を増やしていくほど保険料もどんどん上がってしまいます。保険料は被保険者の健康状態や年齢・保障内容で変わってくるため、その人に必要な保障内容で適切な保険料を支払うことが大切です。

必要な保障額を考える

生命保険に必要な保障額は、死亡後にかかるであろう支出から死亡後にもらえるであろう収入を差し引いた分を保険で準備するという考え方が主流です。

死亡後にかかるであろう支出

死亡後にもらえるであろう収入

・葬儀費用

・遺族の住居費

・遺族の生活費

・遺族の教育費（あれば）

・遺族基礎年金

・遺族厚生年金

※預貯金や今後遺族が稼ぐ収入もある場合死亡後の収入に加えます。

※勤めている企業から死亡退職金や弔慰金、香典が出る場合もあります。社内規定を確認しましょう。

自営業・フリーランスの場合は公的な保障は遺族基礎年金のみとなりますので、必要な保障がより大きくなります。また、住居費は持ち家で住宅ローン返済中の場合は団信に加入している可能性が高いので、契約者が死亡した場合は残債がなくなります。賃貸住宅に住んでいる場合はより手厚い保障が必要であると言えるでしょう。

ライフステージ別の必要死亡保障金額

必要な保障金額は、ライフステージによって異なります。独身の場合、必要な葬儀代の平均は約100～200万円と言われていますので、最低限その金額の保障があれば遺された家族に心配をかけることはないでしょう。既婚子どもなし夫婦の場合、葬儀代にプラスして遺された配偶者の生活費を保障する必要があります。子どもがいない夫婦の場合は遺族基礎年金が受け取れないため、より自身で保障を手厚くしておく必要があります。

既婚子どもあり夫婦の場合、子どもの人数や年齢によって必要な金額が変わってきますが、子ども分の生活費と教育費もプラスして考えなくてはいけません。教育費としては、大学まですべて公立に通った場合子ども一人当たり約1,000万円、大学まですべて私立だった場合約2,500万円が必要になると言われています。働き盛りで子どももまだ小さい家庭の場合は、一番保障を手厚くする必要があるでしょう。

【参考】年齢別死亡保険金額

生命保険文化センターの調査によると、実際に生命保険に入っている人が設定している死亡保険金額の平均は以下の通りとなっています。45～49歳での金額が2,980万円と全世代中最高となっており、子供の教育費などに費用がかかる時期に、保障も厚くしているということがわかります。そしてこの調査は3年ごとに行われていますが、傾向としては年々平均死亡保険金額は下がってきています。なるべく最低限の保障にすることで保険料を抑えたいという人が増えていると言えるでしょう。

被保険者の年齢	死亡保険金
29歳以下	1,754万円
30～34歳	2,516万円
35～39歳	2,525万円
40～44歳	2,714万円
45～49歳	2,980万円
50～54歳	2,296万円
55～59歳	2,312万円
60～64歳	2,033万円
65～69歳	1,478万円
70～74歳	1,460万円
75～79歳	1,058万円
80～84歳	876万円
85～89歳	1,104万円
90歳以上	684万円

参考：2021年度　生命保険に関する全国実態調査（生命保険文化センター）

必要な保障期間を考える

保障額とともに、必要な保障期間も考慮する必要があります。生命保険には一生涯保障が続く終身保険と、5年・10年など一定期間のみ保障される定期保険があります。例えば個人年金保険など他にも死亡保障がついている保険に入っている、勤めている企業の死亡退職金が手厚いなどの場合は定期保険でも保障が充分なケースもあります。例えば子どもが成人するまでや自身が定年退職するまでなど、一定期間のみ保障を手厚くしたい場合は定期保険を、一生涯保障を継続してほしい場合は終身保険を選びましょう。

3. 保険の種類を考える

必要な保障がわかったところで、最後に加入する生命保険の種類を決める必要があります。生命保険の中には主に「定期」「終身」「養老」の3種類があり、それぞれに特徴があります。死亡保険金だけでなく貯蓄性も持たせたいか、保険料はどの程度に抑えたいかなどによって種類を選びましょう。3種類の特徴については以下記事を参考にしてください。

参考記事：『生命保険の種類徹底解説』

自身に合った保険を慎重に検討しよう

生命保険の選び方について解説しました。この選び方に沿って適切な保険に加入した場合でも、年月が経った場合やライフステージや変わった場合には保険内容の見直しをする必要があります。一度加入したからと言ってそのままにせず、定期的に保障内容が適切であるか見直しをするようにしましょう。

参考記事：『保険の見直しタイミングとは』