【職種】
記者
報道カメラマン
映像制作(編集)
ディレクター
デザイナー
営業
デジタル
アナウンサー
番組技術(スタジオカメラマン、番組電装)
バックオフィス(放送管理)
*2020年4月入社までは上記職種をある程度分けて採用していたが、2021年4月からはすべて一括で総合職採用としている。
バックグラウンド含めた本人の適性は考慮されるが、理論上は全業務を担当する可能性がある。
【グレード/肩書と年収】
■業務職(非管理職)
1(Ⅰ,Ⅱ):年収000〜000万円
2(Ⅰ,Ⅱ):年収000〜000万円
3(Ⅰ,Ⅱ):年収000〜00000万円
■基幹職(管理職)
1(Ⅰ,Ⅱ)/副部長:年収00000万円程度
2(Ⅰ,Ⅱ)/部長:年収00000万円程度
3/副局長:年収00000万円程度
4(Ⅰ,Ⅱ,Ⅲ,Ⅳ)/地方局長:年収00000万円程度
5/本部局長:不明
*上記は2022年4月適用の新人事制度。旧人事制度では業務職をA,B,Cと分類しており、それぞれ新制度の1,2,3に該当。
*基幹職は下記3つに分かれ、それぞれ右に行くほど高グレード。
P(Professional):P内での区分なし
Q(Quality):Q1、Q2、Q3
M(Management):M1、M2、M3、TM1、TM2
「あの人は基幹職1-ⅡのM1」といった呼ばれ方。
*管理職を減らす動きあり。2022年時点で管理職比率37%→25%まで減らすことを掲げる(リストラではなく昇進抑制)。